入力する項目
年間の支出と取り崩し率を入力すると、働かずに暮らすために必要な資産が出ます。
具体例
あらかじめ入っている値から始めます。
- 年間の支出: 2,640,000 円
- 取り崩し率: 4%
詳しく見ると： 月あたりの支出: 220,000 円.
初期値での計算例
年間264万円で暮らすなら、取り崩し率4パーセントで6600万円が必要になります。
年間支出の25倍です
月22万円の暮らしを続けるために、その300倍の資産を用意するという意味になります。
4パーセントという前提を疑います 米国の株式市場を対象とした研究に基づく数字で、日本にそのまま当てはまるとは限りません。
3パーセントで見積もるほうが安全です
その場合、必要な資産は8800万円に増えます。前提の違いが2200万円の差になります。
公的年金は別に受け取れます 支給が始まれば取り崩す額は減るため、完全に働かない期間だけを対象に考える方法もあります。
医療費と介護費が抜けています
年齢が上がるほど増える支出で、現在の生活費をそのまま延長すると足りなくなります。
物価上昇で必要額は増えます 当サイトの計算では年2パーセント。20年後には同じ生活に1.5倍の金額が必要になります。
下落した年の取り崩しが最も危険です
資産が減っている時期に同じ額を引き出すと、回復の余地がその分だけ失われます。
支出を減らすほうが早く届きます 年間支出を24万円減らせば必要な資産は600万円下がります。稼ぐより効く場合があります。
よくある間違い
4パーセントを絶対視する、医療費を除く、物価上昇を無視する、この三つです。月22万円の暮らしを続けるために、その300倍にあたる資産を用意するという意味になります。取り崩し率4パーセントは米国の株式市場を対象とした研究に基づく数字で、日本にそのまま当てはまるとは限りません。3パーセントで見積もると必要な資産は8800万円に増え、前提の違いが2200万円の差として現れます。公的年金の支給が始まれば取り崩す額は減るため、完全に働かない期間だけを対象に考える方法もあります。年齢が上がるほど医療費と介護費は増えるため、現在の生活費をそのまま延長すると足りなくなります。当サイトの物価上昇の計算では年2パーセント。20年後には同じ生活に1.5倍の金額が必要になります。資産が減っている時期に同じ額を引き出すと、回復の余地がその分だけ失われてしまいます。年間支出を24万円減らせば必要な資産は600万円下がり、稼ぐより効く場合があります。住居費が持ち家か賃貸かで、退職後の年間支出は大きく変わってきます。退職後も何らかの収入があるなら、必要な資産はその分だけ小さくて済みます。健康保険や年金の保険料は退職後も払い続けるため、支出の見積もりに含める必要があります。当サイトの取り崩し計算では、2000万円を20年で使う場合に月96,509円という数字が出ます。