はじめに入れる値
現在の金額、物価上昇率、年数を入力すると、将来かかる金額が出ます。
数字で見る例
フォームに入っている値のままで。
- 現在の金額: 3,000,000 円
- 物価上昇率: 2%
- 年数: 15
詳しく見ると： 増える額: 1,037,605.01 円.
初期値での計算例
いま300万円かかる教育費は、年2パーセントの上昇が15年続くと4,037,605円になります。
増える額は103万円
同じものを買うために必要な金額が、それだけ大きくなるという意味です。
購買力の計算とは向きが逆です
あちらは同じ金額で買えるものが減る話、こちらは同じものに必要な金額が増える話になります。
教育費はもっと速く上がります 学費は一般の物価より上昇が速い傾向があり、2パーセントは控えめな想定にあたります。
必要な時期から逆算します
15年後に404万円が要るなら、そこから毎月の積立額を決めることになります。
積立で備えられます
当サイトの積立計算では毎月3万円を年4パーセントで20年続けて1100万円に届きます。
預金では追いつきません
定期預金の0.4パーセントでは物価上昇率を下回り、実質的に目減りしていきます。
品目によって上がり方が違います
食料品や光熱費と、家電や通信費では動きがまったく異なることがあります。
借入は逆に軽くなります 物価が上がると返済額の実質的な重さは下がるため、固定金利の借入は有利に働きます。
見落とされがちな前提
今の金額のまま計画する、全品目が同率と考える、預金で備えられると思う、この三つです。同じものを買うために必要な金額が103万円大きくなるという意味になります。購買力の計算は同じ金額で買えるものが減る話で、こちらは必要な金額が増える話になります。学費は一般の物価より上昇が速い傾向があり、2パーセントという想定は控えめなほうです。15年後に404万円が必要だとわかれば、そこから毎月の積立額を逆算することができます。当サイトの積立計算では毎月3万円を年4パーセントで20年続けて1100万円に届きます。定期預金の0.4パーセントでは物価上昇率を下回り、実質的には目減りしていくことになります。食料品や光熱費と、家電や通信費では価格の動きがまったく異なることがあります。物価が上がると返済額の実質的な重さは下がるため、固定金利の借入は有利に働きます。日本は長く物価が動かない時期が続いたため、この感覚を持ちにくい面があります。給与が物価と同じ率で上がるとは限らず、実質的な手取りは目減りすることもあります。海外の物価上昇は為替を通じて輸入品に伝わり、統計より早く生活に届くことがあります。教育資金は使う時期が決まっているため、必要な年に値動きしない形にしておく必要があります。当サイトの購買力計算では100万円が10年で82万円分の価値まで下がる例を扱っています。複数の年率で計算して幅を持たせておくと、想定より速く上がった場合にも対応できます。