この計算でわかること
災害の件数と延べ労働時間を入力すると、発生率が出ます。
数字で見る例
フォームに入っている値のままで。
- 災害の件数: 5
- 延べ労働時間: 250,000
初期値での計算例
25万時間で5件なら、20万時間あたり4件という数字になります。
日本の度数率とは基準が違います 度数率は100万時間あたりで数えるため、同じ条件なら20という数字になります。
比べる前に基準をそろえます
数字だけを並べると5倍の差が生まれ、判断を完全に誤ることになります。
延べ労働時間の数え方
従業員数に労働時間を掛けた合計で、残業も含めて算入することになります。
件数の定義も確認します 休業に至った災害だけを数えるか、軽微なものも含めるかで結果は変わります。
規模の違う職場を比べられます
件数だけでは人数の多い職場が不利になるため、時間あたりに直します。
強度率と組み合わせます 発生の頻度だけでなく、失われた日数の重さも合わせて見る必要があります。
件数がゼロでも安心はできません
報告されていないだけの場合があり、危険な状況の報告数も指標になります。
業種によって水準が違います 建設や製造は高く、事務中心の職場は低く出るのが自然な傾向です。
つまずきやすい箇所
基準の違う数字を並べる、件数の定義を確認しない、ゼロを達成と考える、この三つです。日本の度数率は100万時間あたりで数えるため、同じ条件でも20という数字になります。基準をそろえずに数字だけを並べると5倍の差が生まれ、判断を完全に誤ることになります。延べ労働時間は従業員数に労働時間を掛けた合計で、残業も含めて算入することになります。休業に至った災害だけを数えるか、手当てのみの軽微なものも含めるかで結果は変わります。件数だけでは人数の多い職場が不利になるため、時間あたりに直して比較する必要があります。発生の頻度だけでなく、失われた日数の重さを示す強度率も合わせて見る必要があります。件数がゼロでも報告されていないだけの場合があり、危険な状況の報告数も指標になります。建設や製造は高く、事務中心の職場は低く出るのが業種としては自然な傾向になります。同じ職場でも季節や工程によって変動するため、年間を通した数字で見ることになります。新しく入った人ほど災害に遭いやすく、経験年数別に分ければ対策が具体的になります。災害が起きた後の再発防止が機能しているかどうかは、翌年の数字で確かめられます。労働時間が減れば分母も減るため、時短の影響を分けて考える必要が出てきます。取引先から提出を求められることもあり、算出の根拠を残しておく価値があります。指標を下げること自体が目的になってしまうと、報告を控える動きにつながりかねません。過去数年の推移で見れば、対策が効いているのか偶然なのかを判断することができます。現場ごとに分けて算出すれば、どの工程に危険が集中しているかが見えてきます。