使う場面
会社に残した金額と当期純利益を入力すると、内部留保率が出ます。
具体例
入力済みの値が示す結果です。
- 会社に残した金額: 9,000,000 円
- 当期純利益: 12,000,000 円
初期値での計算例
純利益1200万円のうち900万円を残せば、留保率は75パーセントになります。
当サイトの利益剰余金と対応します
配当300万円を引いた残りが、そのまま会社に積み上がる金額です。
配当性向と足すと100になります
留保率75なら配当性向は25パーセント。同じ判断を裏表から見た数字になります。
成長段階では高くなります
投資に資金が必要な時期ほど配当を抑え、留保率を上げる傾向にあります。
成熟した企業では下がります
投資の機会が限られれば、株主に配るほうが合理的になることがあります。
株主の期待に関わります
配当を目当てに保有している株主にとって、留保率の上昇は歓迎されません。
成長率の見通しにつながります
留保率に資本の収益性を掛ければ、理論上の成長率が求められます。
当サイトの成長率と比べます
売上は年7.73パーセントで伸びており、留保した資金がそれを支えています。
現金があるとは限りません 留保は帳簿上の数字で、設備や在庫に姿を変えている場合があります。
注意したいこと
留保を現金と考える、高いほどよいと思う、株主の期待を無視する、この三つです。当サイトの利益剰余金の計算では、配当300万円を引いた残りが会社に積み上がります。留保率75なら配当性向は25パーセントで、同じ判断を裏表から見た数字になります。投資に資金が必要な成長段階ほど配当を抑え、留保率を上げる傾向にあります。投資の機会が限られれば、株主に配るほうが合理的になることもあります。配当を目当てに保有している株主にとって、留保率の上昇は歓迎されません。留保率に資本の収益性を掛ければ、理論上の成長率を求めることができます。当サイトの売上は年7.73パーセントで伸びており、留保した資金がそれを支えています。留保は帳簿上の数字であり、設備や在庫に姿を変えている場合があります。赤字の年には留保できず、過去の蓄積を取り崩すことになります。当サイトの配当割引の計算では、成長率2パーセントを前提に理論株価を出しました。留保した資金を効率よく使えなければ、配当したほうが株主のためになります。自己株式を買い戻せば、配当とは違う形で株主に還元することができます。税の面では、配当を受け取る株主に課税が生じる点も判断の材料になります。当サイトの時価総額の計算では、市場が1億8000万円の価値を認めていました。同業他社の配当性向と比べれば、その会社の方針が読み取れることになります。配当を減らせば株価が下がることもあり、留保の判断は市場への説明を伴います。創業まもない会社では全額を留保するのが普通で、配当は考えられません。留保率が高いのに成長が止まっていれば、資金の使い道を問われることになります。