はじめに入れる値
賃貸と購入それぞれの毎月の費用を入力すると、その差が出ます。
具体例
開いたときの数値を使います。
- 賃貸の毎月の費用: 99,000 円
- 購入の毎月の費用: 138,055 円
初期値での計算例
賃貸9万9千円と購入13万8千円なら、毎月39,055円だけ賃貸が安くなります。
賃貸側の内訳 家賃9万5千円に更新料の月割り4千円を加えた金額になっています。
購入側の内訳
返済108,471円に固定資産税、火災保険、管理費を加えた当サイトの総額です。
差額だけでは判断できません 購入では返済の一部が元本として資産になり、その分は支出ではありません。
初回の元金は66,471円
当サイトの返済予定表の数字で、これを差し引けば実質の差は27,416円まで縮みます。
賃貸には資産が残りません
35年払い続けても手元には何も残らず、その後も家賃が続いていきます。
購入には売れない危険があります
住み替えたいときに買い手がつかなければ、身動きが取れなくなることがあります。
修繕は自分で負担します
賃貸なら大家の負担ですが、持ち家では外壁も設備も自分で備える必要があります。
転勤の可能性も考えます
移る自由の価値は金額に表れませんが、判断の材料としては大きな要素になります。
つまずきやすい箇所
差額だけで比べる、元本部分を支出と数える、修繕費を見込まない、この三つです。賃貸側は家賃9万5千円に更新料の月割り4千円を加えた金額になっています。購入側は返済108,471円に固定資産税、火災保険、管理費を加えた当サイトの総額です。購入では返済の一部が元本として資産になり、その分は支出ではないことになります。当サイトの返済予定表では初回の元金が66,471円で、差し引けば実質の差は27,416円まで縮みます。賃貸は35年払い続けても手元に何も残らず、その後も家賃が続いていくことになります。購入では住み替えたいときに買い手がつかなければ、身動きが取れなくなる危険があります。賃貸なら大家が負担する修繕も、持ち家では外壁も設備も自分で備える必要があります。転勤や家族構成の変化に応じて移れる自由は、金額には表れない大きな要素になります。購入には諸費用が別にかかり、当サイトの計算では借入額の2から3パーセントを見込みます。住宅ローン控除を受けられる期間は、購入側の実質的な負担が下がることになります。物件価格が下がれば資産の価値も減り、賃貸なら負わない危険を引き受けることになります。同じ地域で同じ広さの物件どうしで比べないと、条件の差が結論に紛れ込んでしまいます。何年住むかで結論は変わり、短期なら賃貸、長期なら購入が有利になりやすくなります。当サイトの純資産の計算では、返済が進むほど持ち家の世帯の純資産が増えていきます。頭金として用意した900万円を運用に回した場合との比較も、判断の材料に加えられます。高齢になると賃貸の契約が難しくなる場合があり、その点も長い目では考慮に入ります。