この計算でわかること
借入額、金利、期間に加えて毎月の上乗せ額を入力すると、短縮される期間が出ます。
初期値で計算した例
フォームに入っている値のままで。
- 借入額: 36,000,000 円
- 金利: 1.40%
- 返済期間（年）: 35
- 毎月の上乗せ額: 50,000 円
初期値での計算例
3600万円に毎月5万円を上乗せすると、完済が12年11か月早まります。
利息は370万円減ります
35年が22年1か月になり、返済の総額は4,185万円まで下がります。
効果は上乗せ額に比例しません 当サイトの計算では2万円で6年8か月、3万円で9年2か月、5万円で12年11か月です。
加速する理由
元本が早く減るほど利息も減り、同じ上乗せがより多くの元本を削るようになります。
毎月の支払いは158,471円
当サイトの手取り31万円に対して51パーセント。家計を大きく圧迫する水準です。
続けられるかが前提です
途中でやめれば期間は延び、当初の計画どおりにはなりません。
住宅ローン控除との兼ね合い
控除の期間中は残高を減らすと控除額も減るため、時期をずらす判断もあります。
生活防衛資金は残します 当サイトの計算では114万円。これを削ってまで返済を急ぐのは危険です。
運用に回す選択もあります
金利1.4パーセントを上回る利回りが得られるなら、返済を急がない判断も成り立ちます。
見落とされがちな前提
続けられない額を設定する、防衛資金を削る、控除の期間を無視する、この三つです。35年が22年1か月になり、返済の総額は4,185万円まで下がることになります。当サイトの計算では2万円で6年8か月、3万円で9年2か月、5万円で12年11か月です。元本が早く減るほど利息も減り、同じ上乗せがより多くの元本を削るようになります。毎月の支払い158,471円は当サイトの手取り31万円に対して51パーセントを占めます。途中でやめれば期間は延び、当初の計画どおりにはならないことになります。住宅ローン控除の期間中は残高を減らすと控除額も減るため、時期をずらす判断もあります。当サイトの生活防衛資金114万円を削ってまで返済を急ぐのは危険です。金利1.4パーセントを上回る利回りが得られるなら、返済を急がない判断も成り立ちます。完済が12年早まれば、その間の返済額をまるごと老後の資金に回せることになります。教育費が重なる時期には上乗せを止め、その後で再開する計画も現実的です。変動金利なら、金利が上がる前に元本を減らしておく意味がさらに大きくなります。当サイトの積立計算では年4パーセント。金利との差が判断の材料になります。上乗せの原資を固定費の見直しから作れば、生活水準を変えずに続けられます。完済時の年齢が退職前になるかどうかは、老後の家計を大きく左右します。手数料がかかる商品では、毎月ではなく年に一度まとめるほうが有利になります。返済が進むほど残債は小さくなり、売却や借り換えの選択肢も広がります。当サイトの残債計算では、通常の返済なら15年目に2269万円が残っています。