はじめに入れる値
取得価額、年間の下落率、年数を入力すると、残っている価値が出ます。
標準のシナリオ
初期設定のままでは次の通りです。
- 取得価額: 3,000,000 円
- 年間の下落率: 20%
- 年数: 3
詳しく見ると： 下がった額: 1,464,000 円, 残っている価値: 1,536,000 円.
初期値での計算例
300万円の設備は年20パーセントずつ下がると、3年後には1,536,000円になります。
3年で48.8パーセントが失われます 金額にして1,464,000円。設備投資の判断では、この目減りを費用として見込む必要があります。
税務上の耐用年数とは別です
税務では資産ごとに年数が定められており、それに従って費用に計上することになります。
実際の価値は用途で変わります 汎用性の高い設備は中古市場があり、特殊な仕様のものは処分費用がかかることもあります。
定額法と定率法があります
税務上はどちらかを選ぶことになり、初期に多く費用計上したいなら定率法が有利です。
少額の資産は一括で費用にできます
取得価額が一定額を下回る場合、その年に全額を経費として処理できる制度があります。
買い替えの時期を判断する材料です
修繕費が増えてきたら、残存価値と新品の価格を並べて考えることになります。
リースなら目減りを負担しません
そのかわり月額に含まれる形で払うことになり、当サイトのリース計算がその構造を示しています。
売却時には差額が損益になります
帳簿上の価値より高く売れれば利益、低ければ損失として計上されます。
見落とされがちな前提
税務の年数と実際の価値を混同する、処分費用を忘れる、修繕費を見込まない、この三つです。金額にして1,464,000円が失われ、設備投資の判断ではこの目減りを費用として見込む必要があります。税務では資産ごとに耐用年数が定められており、それに従って費用として計上することになります。汎用性の高い設備は中古市場がありますが、特殊な仕様のものは処分に費用がかかることもあります。税務上は定額法と定率法のどちらかを選ぶことになり、初期に多く費用計上したいなら定率法が有利です。取得価額が一定額を下回る場合は、その年に全額を経費として処理できる制度が用意されています。修繕費が増えてきたら、残っている価値と新品の価格を並べて買い替えを検討することになります。リースなら目減りを直接は負担しませんが、そのかわり月額に含まれる形で払うことになります。帳簿上の価値より高く売れれば利益、低ければ損失として計上されることになります。当サイトの車の減価計算では、250万円の新車が5年で55.6パーセント下がる例を扱っています。設備の稼働率が低ければ、同じ目減りでも一つあたりの生産に乗る費用は重くなります。補助金を受けて取得した設備は、その分を差し引いた金額が計算の基礎になります。リース料と購入した場合の総費用を比べるときは、この目減り分を必ず含めて考えます。中古で取得した資産は残りの耐用年数が短くなり、費用計上の期間も変わってきます。