この計算でわかること
開始時と終了時の評価額、それに年数を入力すると、複利をならした1年あたりの利回りが出ます。
数字で見る例
あらかじめ入っている値から始めます。
- 開始時の評価額: 2,000,000 円
- 終了時の評価額: 2,600,000 円
- 年数: 5
詳しく見ると： 通算の増加率: 30%.
初期値での計算例
200万円が5年で260万円になった場合、年平均利回りは5.39パーセントになります。
通算30パーセントを5で割ってはいけません 複利で増えるためです。単純に割った6パーセントは実際より高く、毎年の伸びを過大に見せてしまいます。
途中の値動きは反映されません
始点と終点だけを見る指標なので、その間に大きく下落していても最終額が同じなら結果は変わりません。
積立をしている場合は使えません 途中で資金を追加していると、増えた分が値上がりなのか入金なのか区別できないためです。
手数料と税を引いた後で考えます
信託報酬や売却時の課税を差し引く前の数字は、実際に手元へ残る利回りより高く出ます。
物価上昇分も差し引きます 年2パーセントの物価上昇があれば、5.39パーセントの利回りでも実質的な増加は3.4パーセント程度です。
比較には同じ期間を使います
異なる期間の利回りを並べても意味がありません。市況の違いがそのまま結果に出てしまうためです。
非課税制度を使うと差が出ます
少額投資非課税制度の枠内であれば売却益に課税されず、同じ利回りでも最終的な手取りが変わります。
過去の利回りは将来を保証しません この数字は起きたことの記録であって、これから同じ結果になることを意味するものではありません。
確認しておきたいこと
通算を年数で割る、積立に使う、手数料と税を引かない、この三つが多い誤りです。複数の商品を比べるときは必ず同じ期間で計算し、市況の違いが結果に紛れ込まないようにそろえる必要があります。外貨建ての資産では為替の動きも利回りに含まれるため、現地通貨での成績と円に換算した成績は一致しません。分配金を受け取るタイプの商品では、受け取った分を評価額に足し戻さないと利回りを実際より低く見積もることになります。運用期間が3年に満たない場合は市況の影響が大きく、年平均に直した数字だけで判断するのは危険です。同じ年平均利回りでも、値動きが穏やかな商品と激しい商品では、途中で売却せざるを得なくなる可能性がまったく違います。購入時手数料がかかる商品では、その分だけ実質の開始額が大きくなるため、表示される利回りより実際の成績は低くなります。評価額は基準日によって動くため、月末と月初のどちらで区切るかによっても年平均の数字はわずかに変わってきます。長期の平均利回りが高くても、必要な時期に下落していれば実際に受け取れる金額は計画を下回ることがあります。税引き後の利回りで比べる習慣をつけておくと、非課税制度を使える口座とそうでない口座の差が正しく見えてきます。