この計算ツールの使い方
期首と期末の売上、それに年数を入力すると、1年あたりの伸びが出ます。
標準のシナリオ
開いたときの数値を使います。
- 期首の売上: 98,000,000 円
- 期末の売上: 132,000,000 円
- 年数: 4
詳しく見ると： 通算の伸び: 34.69%.
初期値での計算例
年商9800万円が4年で1億3200万円になった場合、年平均成長率は7.73パーセントです。
通算34.69パーセントを4で割ってはいけません
複利で積み上がるため、単純に割った8.67パーセントは実際より高い数字になってしまいます。
投資の利回りと同じ式です
当サイトの年平均利回り計算と計算そのものは同じで、個人の資産か事業の売上かの違いだけです。
売上が伸びても利益とは限りません
値引きで数量を稼いだ場合、売上は伸びても利益率は下がっていることがあります。
単年の数字は当てになりません
市況や大口の受注に左右されるため、複数年をならしたほうが実力に近づきます。
物価上昇分を差し引いて考えます
名目の売上が伸びていても、数量ベースでは横ばいということもありえます。
新規事業を分けて見ます
始めた年は基準が変わるため、既存事業だけの成長率を別に出すと実態がつかめます。
企業価値の評価に影響します 当サイトの企業価値計算で使う倍率は、この成長率の見通しによって変わってきます。
伸びの中身を分解します
顧客数が増えたのか単価が上がったのかを分けると、次に打つ手が具体的になります。
よくある間違い
通算を年数で割る、単年で判断する、物価上昇を無視する、この三つが多い誤りです。通算では34.69パーセント伸びていますが、4で割った8.67パーセントではないという点が要注意です。当サイトの年平均利回り計算とまったく同じ式で、個人の資産に使うか事業の売上に使うかだけが違います。売上が伸びていても利益が伴っているとは限らず、値引きで数量を稼いだ場合は利益率が下がります。単年の伸びは市況や大口の受注に左右されるため、複数年をならした数字のほうが実力に近づきます。比較する期間の長さをそろえないと、たまたま好調だった年を含むかどうかで結果が大きく変わります。物価が上がっている局面では、名目の売上が伸びていても数量ベースでは横ばいということもあります。新規事業を始めた年は基準が変わるため、既存事業だけの成長率を別に見ておくと実態がつかめます。事業の売却を検討する場面では、この成長率が評価の倍率を左右する大きな要素になってきます。四半期ごとの数字を年率に換算する場合は、季節による偏りを考慮しないと過大に見積もってしまいます。顧客数と単価のどちらが伸びたのかを分けて見ると、次に打つべき手が具体的になってきます。当サイトの企業価値計算では営業利益の倍率を使いますが、その倍率は成長率の見通しによって変わります。従業員一人あたりの売上も合わせて見ると、伸びが体制の拡大に見合っているかを確かめられます。