入力する項目
月々の収入と月数を入力すると、年間の収入が出ます。賞与がある場合は別に足します。
実際に計算すると
初期設定のままでは次の通りです。
- 月々の収入: 310,000 円
- 月数: 12
初期値での計算例
手取り31万円を12倍すると、年収は3,720,000円、およそ372万円になります。
額面と手取りの差
所得税、住民税、社会保険料を引くと、額面のおよそ75から85パーセントが手取りとして残ります。
年収が高いほど手取りの割合は下がります 所得税が累進課税であるため、額面が増えるほど控除後に残る割合は小さくなっていきます。
賞与は別枠で考えます
年収には含めますが、毎月の家計は月収だけで回るように組んでおくほうが、支給額が変動しても崩れません。
源泉徴収票が基準になります
支払金額の欄が額面の年収にあたり、賃貸の入居審査や各種の申請ではこの数字が使われます。
住民税は前年の所得にかかります 収入が下がった翌年も前年の水準で課税されるため、転職直後などは手取りが想定より少なくなります。
社会保険料は標準報酬月額で決まります
4月から6月の報酬をもとに9月以降の保険料が決まるしくみで、その時期の残業が1年間の負担に影響します。
審査では額面が見られます
住宅ローンなどの審査は額面の年収が基準です。ただし返済比率には自動車ローンや分割払いも合算されます。
家賃の目安との関係 年収372万円なら家賃9万5千円が手取りの30.6パーセントにあたり、当サイトの3倍ルールの基準も満たします。
つまずきやすい箇所
額面と手取りを混同する、賞与を毎月の収入に含める、住民税の時間差を忘れる、この三つが多い誤解です。扶養控除や配偶者控除の有無によって手取りは変わるため、同じ額面でも家族構成が違えば最終的に残る金額は一致しません。年の途中で転職した場合は前職の源泉徴収票を新しい勤務先へ提出しないと年末調整ができず、自分で確定申告することになります。副業の収入がある場合は、給与以外の所得が年20万円を超えると確定申告が必要になるため、本業の年収だけでは把握が足りません。同じ年収でも会社の社会保険に加入しているか国民健康保険かで負担が変わり、手取りに数万円単位の差が出ることがあります。通勤手当は一定額まで非課税ですが、額面の年収には含まれるため、審査で見られる数字と実際に使える金額はさらに離れていきます。毎月の収入が変動する働き方では、直近12か月を平均するほうが、たまたま多かった月を12倍するより実態に近い数字になります。残業代が多い月を基準にすると年収を過大に見積もることになり、住宅ローンの返済計画を組むうえで危険な前提になります。育児休業や介護休業を取得した年は支給額が下がるため、その年の源泉徴収票をそのまま平年の年収として扱うことはできません。