この計算でわかること
将来の金額、割引率、年数を入力すると、今のいくらに相当するかが出ます。
標準のシナリオ
開いたときの数値を使います。
- 将来の金額: 4,037,605 円
- 割引率: 2%
- 年数: 15
詳しく見ると： 割り引かれる額: 1,037,605.01 円.
初期値での計算例
15年後の404万円は、割引率2パーセントなら今の3,000,000円に相当します。
物価計算のちょうど逆算です
当サイトでは300万円の教育費が15年後に404万円になると出ており、この計算はそれを戻します。
割引率に何を使うか 物価上昇率か、そのお金で得られたはずの利回りのどちらかを置きます。
将来のお金は今より価値が低い
同じ額でも受け取る時期が遅ければ、その間の運用や物価の分だけ目減りします。
割引率が高いほど現在価値は下がります 4パーセントで割り引けば、同じ404万円が224万円まで下がることになります。
投資の判断に使われます
将来入ってくる金額を今の価値に直せば、今払う金額と直接比べられます。
事業では割引率が資本コストになります
当サイトの株主資本コストの計算では6.9パーセント。事業の評価ではこの水準を使います。
受け取る時期が確実かも問われます
不確実な将来の収入なら、その分だけ高い割引率を置く必要があります。
年金の受け取り方の判断にも使えます
一時金と分割のどちらが有利かは、現在価値に直して比べることになります。
注意したいこと
割引率を根拠なく置く、将来の金額を確実と考える、名目と実質を混同する、この三つです。当サイトの物価計算では300万円の教育費が15年後に404万円になり、この計算はそれを戻します。割引率には物価上昇率か、そのお金で得られたはずの利回りのどちらかを置くことになります。同じ額でも受け取る時期が遅ければ、その間の運用や物価の分だけ価値は目減りします。割引率4パーセントで割り引けば、同じ404万円が224万円まで下がることになります。将来入ってくる金額を今の価値に直せば、今払う金額と直接比べることができます。当サイトの株主資本コストの計算では6.9パーセントで、事業の評価にはこの水準を使います。受け取る時期が不確実な将来の収入なら、その分だけ高い割引率を置く必要があります。一時金と分割のどちらが有利かは、現在価値に直して初めて比べられることになります。退職金の受け取り方を選ぶ場面でも、この考え方が判断の土台になります。年数が長いほど割引の効果は大きくなり、30年先の金額はほとんど残りません。名目の金額と実質の価値を混同すると、将来の計画を楽観的に見積もることになります。複数の時期に分かれた収入は、それぞれを現在価値に直してから合計します。当サイトの年金の現在価値の計算は、この考え方を毎年の受取に当てはめたものです。割引率をわずかに変えるだけで結果は大きく動くため、複数の前提で試す価値があります。保険の解約返戻金を比べる場面でも、受け取る時期の違いを織り込む必要があります。