何を入れるか
元本、運用利率、取り崩し期間を入力すると、毎月使える金額が出ます。
標準のシナリオ
あらかじめ入っている値から始めます。
- 元本: 20,000,000 円
- 運用利率: 1.50%
- 取り崩し期間（年）: 20
初期値での計算例
2000万円を年1.5パーセントで運用しながら20年で取り崩すと、毎月96,509円になります。
運用益は316万円です
総取り崩し額23,162,180円のうち、元本を超える部分が運用によって生まれた分にあたります。
年金化計算と同じ結果になります 当サイトの年金化計算では年1,164,915円で、月に直すと97,076円。単位が違うだけで実質は一致します。
取り崩す順番で税が変わります
課税口座と非課税口座のどちらから先に取り崩すかによって、同じ生活費でも手取りに差が出ます。
下落した年に多く取り崩すと不利です
基準価額が下がっている時期に多くを売ると、回復したときの残高が想定より小さくなってしまいます。
定率と定額のどちらを選ぶか 定額は生活が組み立てやすく、定率は資金が尽きにくくなります。前半は定率、後半は定額という設計もあります。
公的年金の支給までのつなぎに使えます
支給開始まで厚く取り崩し、支給が始まったら薄くする設計にすると、生活水準を平準化できます。
期間が延びれば毎月の額は減ります
20年を25年にすると毎月の額は2割ほど下がりますが、長生きに対する備えは厚くなります。
医療と介護の予備費を別に確保します この計算に含まれていない支出があるため、全額を生活費として当てにしないほうが安全です。
よくある間違い
利率を高く見積もる、税引き前で計算する、予備費を確保しない、この三つが計画を崩す原因です。課税口座と非課税口座のどちらから先に取り崩すかによって、同じ生活費を確保する場合でも最終的な手取りに差が生まれます。基準価額が下がっている時期に多くを売却すると、市場が回復したときに残っている残高が想定より小さくなってしまいます。定額の取り崩しは生活が組み立てやすい一方、定率にしておくと資金が完全に尽きるまでの期間は長く保てます。公的年金の支給が始まるまでは厚く取り崩し、支給開始後は薄くする設計にすると、生活水準を通期で平準化できます。取り崩し期間を20年から25年に延ばすと毎月の額は2割ほど下がりますが、長生きへの備えはその分だけ厚くなります。年齢が上がるほど医療と介護の支出は増えるため、この計算に含まれない予備費を別枠で確保しておく必要があります。毎月の取り崩しを自動化しておくと、相場を見て判断を変えてしまう余地がなくなり、計画どおりに進めやすくなります。取り崩しを始める前に生活費の内訳を一度洗い出しておくと、必要な金額そのものを下げられる余地が見つかることもあります。受け取る口座を生活費用の口座と分けておくと、使いすぎを防ぎながら残高の推移も追いやすくなります。