はじめに入れる値
売上と営業費用の合計を入力すると、本業でどれだけ稼げているかが出ます。
数字で見る例
あらかじめ入っている値から始めます。
- 売上: 132,000,000 円
- 営業費用の合計: 112,000,000 円
初期値での計算例
売上1億3200万円で営業費用1億1200万円なら、営業利益率は15.15パーセントです。
営業利益は2000万円 原価だけでなく人件費や家賃も引いた後の、本業から生まれた利益になります。
三段階の利益率がそろいます
当サイトの計算では粗利率35.61、営業利益率15.15、純利益率9.1パーセントとなります。
引く範囲が広がっていきます
原価だけ、販売費まで、税と利息まで。段階ごとに何を含めるかが決まっています。
本業の実力を示す指標です
資産の売却益や受取利息は含まれないため、事業そのものの力が見えます。
粗利率が高くても油断できません
35.61から15.15へ落ちる幅が、販売費と人件費の重さを示しています。
固定費の比率が効いてきます 売上が伸びても固定費が変わらなければ、営業利益率は上がっていきます。
業種によって水準が違います
設備の重い業種と人手に頼る業種では、適正とされる利益率が異なります。
企業価値の評価に使われます
当サイトの計算では営業利益に倍率をかけて事業価値を出しています。
つまずきやすい箇所
粗利率と混同する、営業外の利益を含める、業種を無視して比べる、この三つです。営業利益2000万円は、原価だけでなく人件費や家賃も引いた後に本業から生まれた利益です。当サイトの計算では粗利率35.61、営業利益率15.15、純利益率9.1パーセントと三段階がそろいます。原価だけ、販売費まで、税と利息まで。段階ごとに何を含めるかが決まっています。資産の売却益や受取利息は含まれないため、事業そのものの実力が見えることになります。粗利率35.61から営業利益率15.15へ落ちる幅が、販売費と人件費の重さを示しています。売上が伸びても固定費が変わらなければ、営業利益率は上がっていくという関係にあります。設備の重い業種と人手に頼る業種では、適正とされる営業利益率が異なってきます。当サイトの企業価値の計算では、この営業利益に倍率をかけて事業価値を出しています。営業利益が赤字なら、本業そのものが成り立っていないという明確な信号になります。広告費を増やせば短期的に利益率は下がりますが、将来の売上につながる場合もあります。同じ会社でも月によって変動するため、年間を通した数字で判断する必要があります。従業員一人あたりの営業利益を見ると、規模の違う会社とも比べやすくなります。当サイトの売上成長率の計算と合わせれば、成長と収益性の両方を追うことができます。営業利益率が下がり続けているなら、価格か費用のどちらかに構造的な問題があります。役員報酬を費用に含めるかどうかで、オーナー企業では数字が変わってきます。