使う場面
年間の売上と原価を入力すると、事業全体としての粗利率が出ます。
標準のシナリオ
開いたときの数値を使います。
- 年間の売上: 132,000,000 円
- 年間の原価: 85,000,000 円
初期値での計算例
売上1億3200万円で原価8500万円なら、粗利率は35.61パーセントになります。
粗利は4,700万円
ここから人件費や家賃を引いて営業利益になり、そこが本当の儲けにあたります。
当サイトの成長率計算と同じ売上です
9800万円が4年で1億3200万円になった会社を、収益性の面から見た形になります。
商品別より低くなるのが普通です 値引きや売れ残り、返品の影響が全体には含まれるためです。
下がってきたら二つを疑います
仕入の上昇を売価に転嫁できていないか、値引き販売の比率が上がっているかです。
適正な水準は業種で違います
同じ業種の他社と比べるか、自社の過去と比べるのが現実的な使い方になります。
原価の範囲を固定します
年によって含める費用を変えると、推移そのものが意味を失います。
粗利額も合わせて追います
率が同じでも売上が伸びていれば、稼げる金額は増えていることになります。
企業価値の評価にも関わります
当サイトの企業価値計算で使う倍率は、収益性の水準によって変わってきます。
よくある間違い
商品別と混同する、原価の範囲を年ごとに変える、率だけを追う、この三つです。粗利4,700万円からここから人件費や家賃を引いて営業利益になり、そこが本当の儲けにあたります。当サイトの成長率計算で9800万円が4年で1億3200万円になった会社を、収益性の面から見た形です。値引きや売れ残り、返品の影響が含まれるため、全体の粗利率は商品別より低くなるのが普通です。粗利率が下がってきたら、仕入の上昇を転嫁できていないか値引きの比率が上がっているかを疑います。適正な水準は業種によって違うため、同業他社か自社の過去と比べるのが現実的です。年によって原価に含める費用を変えてしまうと、推移そのものが意味を失ってしまいます。率が同じでも売上が伸びていれば、実際に稼げる金額は増えていることになります。当サイトの企業価値計算で使う倍率も、こうした収益性の水準によって変わってきます。在庫の評価方法によって原価が変わるため、その前提も固定しておく必要があります。月ごとに見れば季節の偏りが見え、年間の平均だけではわからない動きがつかめます。当サイトの商品別の計算では40パーセント。全体との差が値引きなどの影響を示しています。外注費を原価に入れるか販売費に入れるかで、粗利率の水準そのものが変わります。同じ粗利率でも売上規模が違えば、固定費を吸収できるかどうかは変わってきます。取引先ごとの粗利率を出しておくと、どの相手が利益に貢献しているかが見えます。