この計算でわかること
金額、物価上昇率、年数を入力すると、将来その金額で買えるものの価値が出ます。
標準のシナリオ
フォームに入っている値のままで。
- 金額: 1,000,000 円
- 物価上昇率: 2%
- 年数: 10
詳しく見ると： 失われる価値: 179,651.70 円.
初期値での計算例
100万円は年2パーセントの物価上昇が10年続くと、820,348円分の価値まで下がります。
失われるのは179,652円分
額面は変わらなくても、買えるものが2割近く減るということになります。
預金では追いつきません 定期預金の金利は0.4パーセント程度で、物価上昇率を下回ります。名目で増えても実質は目減りします。
日本は長く物価が動きませんでした
そのため現金の目減りを実感しにくい時期が続きましたが、前提が変われば話も変わります。
当サイトの利回り計算とつながります 年5.39パーセントの運用でも、2パーセントの物価上昇を引けば実質は3.4パーセント程度です。
退職後の生活費に効いてきます
20年の取り崩し計画では、受取額が一定なら後半の実質的な価値は3分の2程度まで下がります。
すべての品目が同じ率で上がるわけではありません 食料品や光熱費の上がり方は、平均の物価上昇率とは違う動きをすることがあります。
借入がある場合は逆に働きます
物価が上がると返済額の実質的な重さは軽くなるため、固定金利の借入は有利になります。
現金を持つ意味がなくなるわけではありません 生活防衛資金は値動きしないことに価値があり、目減りを理由に減らすべきものではありません。
つまずきやすい箇所
名目の増加で安心する、全品目が同率で上がると考える、生活防衛資金まで投資に回す、この三つです。額面そのものは変わらなくても、実際に買えるものが2割近く減ってしまうという意味になります。定期預金の金利は0.4パーセント程度で物価上昇率を下回るため、名目で増えても実質では目減りします。日本は長く物価が動かない時期が続いたため現金の目減りを実感しにくく、前提が変わると戸惑いやすい面があります。当サイトの年平均利回り計算で出た5.39パーセントも、2パーセントの物価上昇を引けば実質は3.4パーセント程度です。20年の取り崩し計画では受取額が一定なら、後半の実質的な価値は3分の2程度まで下がっていきます。食料品や光熱費の上がり方は平均の物価上昇率とは違う動きをすることがあり、家計への影響も家庭ごとに異なります。物価が上がると借入の返済額は実質的に軽くなるため、固定金利で借りている場合はむしろ有利に働きます。生活防衛資金は値動きしないことにこそ価値があり、目減りを理由に投資へ回すべきものではありません。給与が物価と同じ率で上がるとは限らないため、実質的な手取りはすでに目減りしている可能性もあります。海外の物価上昇は為替を通じて輸入品の価格に伝わり、国内の統計より早く生活に届くことがあります。