はじめに入れる値
買った価格と現在の価格を入力すると、値上がりによる利益率が出ます。
標準のシナリオ
初期設定のままでは次の通りです。
- 買った価格: 3,000 円
- 現在の価格: 3,450 円
初期値での計算例
3,000円が3,450円になれば15パーセント。1株あたり450円の値上がりです。
当サイトの株式損益と同じ率です
800株を売れば360,000円の利益になり、投資額240万円が276万円になります。
配当は含まれていません 当サイトの配当利回りでは2.8パーセント。合わせて17.8パーセントが総合の利回りです。
値上がりと配当は性質が違います
配当は受け取った時点で確定し、値上がりは売るまで確定しません。
期間が示されていません 15パーセントが1年か5年かで意味は違い、年率に直して初めて比べられます。
手数料と税が引かれます
売買の手数料と譲渡益への課税で、手取りはこれより少なくなります。
成長企業では配当より重要です 配当を出さずに再投資する企業では、値上がりだけが株主の利益になります。
下落すればマイナスになります
同じ式で損失も測れ、他の利益と相殺できる場合もあります。
物価上昇を差し引きます 年2パーセントの上昇があれば、名目の15パーセントは実質でそれより低くなります。
確認しておきたいこと
配当を含めずに総合利回りと呼ぶ、期間を示さない、税引き前で判断する、この三つです。当サイトの株式損益では800株で360,000円の利益となり、240万円が276万円になります。当サイトの配当利回り2.8パーセントと合わせて、17.8パーセントが総合の利回りです。配当は受け取った時点で確定しますが、値上がりは売るまで確定しないという違いがあります。15パーセントが1年か5年かで意味は違い、年率に直して初めて比べられます。売買の手数料と譲渡益への課税で、手元に残る金額はこれより少なくなります。配当を出さずに再投資する成長企業では、値上がりだけが株主の利益になります。下落した場合も同じ式で測れ、他の利益と相殺できる制度もあります。年2パーセントの物価上昇があれば、名目の15パーセントは実質でそれより低くなります。非課税制度の枠内で保有していれば、値上がり益にも課税されません。複数回に分けて買った場合は、平均取得単価を基準に計算することになります。株式分割があれば1株の価格は下がりますが、保有する価値そのものは変わりません。当サイトの年平均利回りの計算を使えば、期間でならした水準が求められます。同じ率でも投じた金額が違えば、実際に得られる利益はまったく変わります。売る時期を選べることが値上がり益の特徴で、配当にはその自由がありません。評価額が上がっただけの含み益は、価格が戻れば消えてしまうことになります。