この計算ツールの使い方
借入額、表示金利、返済期間、諸費用を入力すると、実際に負担している年率が出ます。
具体例
開いたときの数値を使います。
- 借入額: 36,000,000 円
- 表示金利: 1.40%
- 返済期間（年）: 35
- 諸費用: 900,000 円
詳しく見ると： 毎月の返済額: 108,471.46 円.
初期値での計算例
3600万円を1.4パーセントで35年借り、諸費用90万円を含めると実質年率は1.558パーセントになります。
当サイトの住宅と同じ借入額です
物件価格4500万円から頭金900万円を引いた3600万円で、毎月の返済額は108,471円です。
表示金利より0.158ポイント高い
諸費用を金利に換算した分がこの差です。金利だけを見比べても本当の負担はわかりません。
諸費用の中身
事務手数料、保証料、登記費用、印紙税、火災保険料などで、借入額の2から3パーセントが目安です。
保証料の払い方で変わります
一括前払いか金利上乗せかを選べる商品があり、繰上返済の予定によって有利な方が変わります。
金利が低い商品ほど諸費用の影響が大きい
1.4パーセントに0.158ポイント乗るのは1割以上の増加です。金利が高いほど相対的な影響は薄まります。
比較には同じ条件を並べます 借入額、期間、諸費用の範囲をそろえないと、実質年率の比較そのものが成立しません。
団体信用生命保険の扱いを確認します
金利に含まれている商品と別途保険料がかかる商品があり、前提が違えば比較になりません。
住宅ローン控除は別枠です
控除を受けられる期間は実質的な負担が下がりますが、この計算には織り込まれていません。
見落としやすい点
表示金利だけで選ぶ、保証料の払い方を確認しない、団信の条件をそろえない、この三つが多い失敗です。保証料を一括で前払いするか金利に上乗せするかは選べる商品が多く、繰上返済を予定しているかどうかで有利な側が変わります。金利が低い商品ほど諸費用の影響は相対的に大きくなり、1.4パーセントに0.158ポイント乗るのは1割以上の増加にあたります。複数の商品を比べるときは借入額、返済期間、諸費用の範囲をそろえないと、実質年率の比較そのものが成立しません。団体信用生命保険が金利に含まれている商品と別途保険料がかかる商品があり、前提が違えば横並びで見る意味がありません。住宅ローン控除を受けられる期間は実質的な負担が下がりますが、この計算にはその効果が織り込まれていません。繰上返済の手数料が無料かどうかも、総支払額に効いてくる要素として事前に確かめておく必要があります。変動金利を選ぶ場合は将来の金利上昇が実質年率を押し上げるため、この数字は現時点の条件での目安にとどまります。諸費用の一部は現金で用意する必要があり、借入額に含められるかどうかは金融機関ごとに扱いが異なります。同じ表示金利でも事務手数料が定額型か定率型かで負担が変わり、借入額が大きいほど定率型は重くなります。